介護職員の育成方法はOJTだけではない! 活用できる方法と導入のコツ

介護職員の育成方法はOJTだけではない!活用できる方法と導入のコツ

OJTを活用して職員を育成することで、介護の質の向上を期待できます。しかし、介護の現場は人手不足であることが多く、一対一で指導することが困難な状況も少なくありません。

OJT以外にどのような方法で職員育成ができるのか、また、導入する際のコツについて解説します。

介護現場でOJTは新人職員の育成に用いられる

介護現場でOJTは新人職員の育成に用いられる

実務を行いながらスキルを習得するOJT(On the Job Training)は、介護の現場で用いられることが多い新人教育の手法です。業務を早く覚える目的で、中途採用者に用いられることもあります。

新人や中途採用者の教育において用いられる手法にはさまざまな種類がありますが、その中でもOJTを選ぶことにはどのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。それぞれについて詳しく見ていきましょう。

OJTを活用するメリット

OJTを職員教育に用いる最大のメリットとして、実践的であることが挙げられます。OJTは一般論を教えるのではなく、現場の仕事のやりかたを実務で習得していく手法です。そのため、教育を受ける対象者は誰もが「ここではこのようなときにどうすれば良いか」という点を具体的に知ることができます。

教育を受ける人の習得度に合わせて教えるスピードを変えられるので、すべての人に向けた教育を実践できることもOJTのメリットです。また、一対一でじっくりと教育をするため、教える側も自分の手法を見直すことができ、スキルアップできる点もOJTのメリットだといえるでしょう。

OJTを活用するデメリット

OJTは一人ひとりに合わせて、実務を行いながら進めていく教育手法です。そのため、基本的には一対一で行います。つまり、すべての業務に対して2人で担当することになるので、人手不足のときには実行しづらいでしょう。

また、一対一で実践するため対象者の能力に合った教育を実現できますが、その分、習得度に差がつきやすくなるというデメリットもあります。習得度の差は、教える側のスキルにも左右されかねません。スキルが高く教える能力にも優れている人がOJTを実施する場合と、そうでない人が実施する場合では、教わる側の能力に関わらず習得できるスキルに差が生じることになります。

OJTによる育成効果を高める5つのコツ

OJTによる育成効果を高める5つのコツ

OJTは教育する側・される側の能力によって結果に差が出やすい教育手法ですが、工夫をすることで育成効果を高め、誰が実践してもある程度以上の成果を上げることが可能です。OJTによる育成効果を高めるコツとして、次の5点を意識しましょう。

  1. 業務内容と目的を明確にする
  2. 担当者以外も参加する
  3. 丁寧なコミュニケーションを心掛ける
  4. OJTの機嫌を定めておく
  5. そもそもOJTが可能な職場か見極める

1.業務内容と目的を明確にする

OJTは実務を通して学ぶ手法のため、ともすると単に実務を行うだけということになりかねません。しかし、OJTはあくまでも教育のひとつとして実践されるので、取り掛かる前に業務内容と目的を明らかにし、教育をする側・される側ともに認識を新たにしておく必要があります。また、何を学ぶかに注目することで、学んだ結果について評価しやすくなるでしょう。

2.担当者以外も参加する

OJTによる教育を担当する人には、通常の業務を行いながら新人や中途採用者の教育も行うため、大きな負担がかかります。担当者だけに教育を任せてしまうのではなく、職場全員でOJT教育に取り組むようにしましょう。
例えば、担当者が忙しいときや担当者があまり担当しない業務を行っているときは、担当者の許可を得た上で、対象者に一緒に仕事をするように呼び掛けることなどができます。

3.丁寧なコミュニケーションを心掛ける

実務を見せて一緒に取り組むだけでは、対象者の理解がどこまで深まったのかを知ることはできません。丁寧にコミュニケーションを行うことで、対象者が業務内容や対応について理解しているのか確認しながらOJTを進めていけます。
また、丁寧なコミュニケーションを心掛けることで、対象者側から担当者に質問しやすくなるでしょう。分からない部分や困っていることなどを積極的に対象者が質問することで、習得するスピードがより速まる効果が期待できます。

4.OJTの期限を定めておく

OJTの期限を最初に定めておくことで、担当者も対象者も目標を持ってOJTに取り組むことができます。また、対象者はいつから自分一人で介護を担当するのかが分かるため、独り立ちする日に備えて計画的にスキルを習得できるようになるでしょう。
期限を定めておくことは、シフトを組む上でも必要なことです。OJTが終了すると戦力が1人増えるので、介護業務にも少しゆとりが生まれることがあります。

5.そもそもOJTが可能な職場か見極める

OJTを実践するということは、2人1組として介護に当たるケースが生じるということです。介護職員が潤沢にいる職場では実施可能ですが、人手が不足している職場では今以上に人員不足となるので、実現は難しいでしょう。

例えば、日中は介護職員が10人になるように配置して現場を回している施設があったとしましょう。介護職員が辞めて日中に出勤できるスタッフが9人以下になったときに、新人介護職員を投入し、なおかつOJTを実施するのは現実的ではありません。
介護職員が辞める前などの配置人員が不足していないときであれば、介護職員1人あたりの業務量を増やさずにOJTが実施できるでしょう。人員数が不足しているときは、後で紹介するOff-JTなどの現場以外での研修を実施するか、即戦力となる経験者に限定して採用するかなどの方法を検討してください。

OJT以外の職員育成手法

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新人介護職員や中途採用者の教育方法は、OJTだけではありません。介護の現場で活用されることがある職員育成方法をいくつか紹介します。

職場外で実施するOff-JT

Off-JTとは、現場以外で業務内容や知識を身につける職員育成方法です。例えば、セミナーや研修を通して学ぶことは、Off-JTと呼ばれます。

OJTを実施する前にOff-JTを行うことが一般的です。Off-JTで学んだことをグループなどで討議して、さらに理解を深めることもあります。

資格取得を目指すキャリアアップ研修

介護業界では、資格を取得せずに介護の仕事に携わり、現場でスキルを習得しつつ、介護職員初任者研修や介護福祉士などの資格取得を目指すことが少なくありません。資格取得に向けて、事業所などでキャリアアップ研修を実施することがあります。

また、すでに資格を取得している職員に向けて、リーダー研修や特定の領域に特化した研修、例えば認知症関係の管理者研修などを実施することもあるでしょう。

ICTの活用

コニカミノルタが提供しているHitomeQ ケアサポートは、行動分析センサーを用いて介護職員に利用者さんの様子を伝えます。介護職員はスタッフルームなどに設置したモニターやスマホを通して利用者さんの状況を判断できるので、どのようなケアが必要か分析し、適切な準備をしてから介護業務に取り組むことが可能です。

即座に必要なケアを判断できない新人介護職員も、HitomeQ ケアサポートを用いれば、先輩職員などのアドバイスを受けて準備をしてから現場の業務に従事できます。一人でも対応しやすくなるため、人手が足りない職場にもおすすめのシステムです。

HitomeQ ケアサポートについて詳しくはこちら▶▶

HitomeQ ケアサポートを導入する3つのメリット

HitomeQ ケアサポートを導入する3つのメリット

画像センシング技術で利用者さんの様子を把握するHitomeQ ケアサポートを導入することには、次の3つのメリットがあります。

  1. 状況の画像を活用して判断できる
  2. 他の職員とスマホで情報連携できる
  3. イメージをつかんでから導入できる

1.状況の映像を活用して判断できる

入居型の施設では、利用者さんのコールがあったときに職員が出向いて対応することが一般的です。しかし、HitomeQ ケアサポートを導入すれば画像を使って利用者さんのニーズに気付けるため、早めに駆けつけて対応ができます。

2.他の職員とスマホで情報連携できる

利用者さんの状況をスマホでチェックすることができます。他の職員とも簡単に情報を連携できるので、協力して業務に当たることが可能です。

3.イメージをつかんでから導入できる

導入前に、スタッフに向けた研修が実施されます。また、導入後も定着支援サポートを受けられるので、無理なく使いこなせるシステムです。

HitomeQ ケアサポートで経験値の差を埋めよう

HitomeQ ケアサポートで経験値の差を埋めよう

コニカミノルタが提供しているHitomeQ ケアサポートは、豊富なメニューから導入したいメニューを選べるため、施設に合うサービスをカスタマイズすることが可能です。また、導入前の教育から定着まで手厚いサポートがあり、ICTの知識がなくても安心して導入ができます。

さらに新人介護職員などの教育にも活用できるシステムです。利用者さんの状況を画像で判断し、どのような状況でどのようなケアが必要なのか先輩職員の意見なども参考にしながら実践的に学んでいけます。

また、スマホやモニターを通して利用者さんの状況を判断できるため、スタッフの負担軽減にもつながるでしょう。より働きやすい施設にするためにも、ぜひ導入を検討してみてください。

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